民族ジョークの一つに、幸福な人生は「米国の土地に、英国風の家を建て、中国人コックを雇い、日本人を妻にする」、反対に不幸な人生は「日本の土地に、中国の家を建て、コックが英国人で、妻は米国人」というのがあります（いろんなバリエーションがあるようです）。
おじさんから見ると、日本女性が善良でアメリカ女性が性悪だとは思えませんが、そんな印象が強いのでしょう。米国人の離婚率が高いことは有名ですけど、原因を女性にかぶせるのはアンフェアですね。それにしても多い離婚。かの国には「離婚保険」なるものまであるのだと、最近ネットで知りました。発想にはそれなりの歴史があるようです。1972年８月１日の読売新聞「離婚保険」から引用します。
もともと離婚率の高いアメリカで、このところ有名人の離婚が相次いでいる。This is the U.S.A.と言っていいのかな？離婚が保険商品として成り立つのが驚きですが、婚姻関係の破たんすら、リスクとしてとらえるアメリカ人の感覚をバカバカしいと笑うだけでいいと、おじさんは思いません。
「政治をとるか、私をとるか」と開き直って、夫にニクソン（Richard Nixon）の選挙参謀をやめさせたマーサ・ミッチェル（Martha Mitchell）夫人は"瀬戸ぎわ政策"が成功した形だが、１年以上別居を続けていたジョニー・カーソン（Johnny Carson）夫妻の離婚がさきごろ成立した。財産分割のほか扶助料年間10万ドル（約３千万円）という豪勢な話である。
（中略）「こうした"離婚ぶとり"できる金持ちのスキャンダルはまだいいが、庶民の場合は悲劇的だ」と＜離婚保険＞の構想を打ち出したのは、ニューヨークのダイアナ・デュプロフ（注・スペルわからず）女史。（中略）
「裁判所で扶助料を決めるときの醜い争い。それに夫の支払い能力不足、あるいは義務不履行、妻の生活能力欠如など、離婚後の母子家庭は結局は生活保護を受けるところまで転落する例が多いのです。第一、裁判所で扱う離婚の件数は自動車事故より多いのに、保険で守られていないのはおかしい」とダイアナさん。
猛運動の結果、今秋にはニューヨーク州議会に法案を提出し、保険問題を検討する委員会をつくるところまで進んだ。
「最初は保険料は高いでしょう。でも、別れない場合は、教育保険や生命保険に切りかえられるようにするから、掛け損にはなりません。なれあいの離婚協議で保険金を詐取しようとする人には厳しい罰則を科すればいい」（引用おしまい）
最悪の事態を、起こるはずがないからとスルーする日本人の精神風土は、原発の安全神話につながり、福島の事故を招きました。同じ事態が起き得る地震国なのに、なぜか川内原発の再稼働がさらっと決まりました。
権利の獲得にうるさいアメリカ人のハイエナ弁護士に日本の資格を取らせて、裁判所でガンガン闘う反対訴訟を見てみたい気もします。
